アプリ開発 - ストリクス株式会社

企業理念

「わくわく」を
とどける

未知の体験と驚きは「わくわく」する感情を呼び起こします。
そして、それは人々の想像力と行動力の源泉となります。

私たちの使命は自らのサービスやプロダクトの提供を通じ世界中の大人や子供たちが
「自身や他者の暮らしをワクワクしたものに変えられる」ようにすることです。

「わくわく」をとどける事で「好奇心」を膨らまし「新たな可能性」に気付く。

将来なりたいモノが見つかったり、もっと学びたい、知りたいコトが見つかる。
遊びたいコトや、作りたいモノ・コトが見つかる等

私たちは好奇心と新たな可能性を拡げることにより、
常に人々に勇気を与え、その将来を豊かにしていきます。

Valueバリュー

遊びゴコロで「創造」を楽しむ。
好奇心で「新しいコト」を生み出す。
大きな愛で「喜び」をとどける。

About ARARとは

Augmented Reality＝拡張現実の略で、一言で表すと「現実とデジタル情報の融合」になります。
スマートフォンなどのカメラを通した画像/映像や周辺の空間を認識し、現実の映像とデジタル情報を合成したコンテンツとをリアルタイムに表示することができるため、不動産関連での活用や電子カタログ、ポスターや看板などをはじめとしてARは今、ビジネスからエンターテインメントまで世界中で幅広く活用されています。

マーカー型AR

ビジョンベースARと言われ画像や写真、専用マーカーを認識させる事でARコンテンツを表示させる、もっともシンプルで安定感があるARです。
トリガーとなるマーカーの特徴点があればあるほど安定してAR表示ができ、パッケージや付属ラベルなどに仕込みやすいという事もあり、プロモーションや商品販促などに活用しやすいのが特徴です。
マーカレス型AR

空間認識を使って特定の画像やマーカーを使用せずにARコンテンツを表示させます。スマートフォンのカメラやセンサーを使用し、現実世界の高低差、奥行きを計算・認識し、ARコンテンツを表示することができます。最近ではApple社が発表しているARKitやGoogleが発表しているARCoreというものにその機能が含まれており活用がみられます。
ウェアラブル型AR

現実の世界の情報を元に仮想現実と融合させた世界を実現するものです。
例えばMRでは現実の情報と仮想の情報が相互に影響しあう為、教育や会社の会議や建築設計など、あらゆるビジネスシーンでの利用も期待されています。

Solution Case豊富な解決事例

当社では、受託によるアプリ開発だけでなく、研究開発としてのARやMRなどを用いたデモアプリの制作も可能です。
また、「企画は思いつくがうまく形にできない」。そんな不安がある場合は、共同開発のご相談も可能です。

1.決められた予算内でのデモアプリ開発
2.持ち込み企画での共同開発によるアプリ制作

こんなお悩みも解決します

企画やアイデアはあるが、ARを使ったアプリを開発してくれる会社が見つからない。
今あるデモアプリに機能追加して製品版としてリリースしたい。
Webサイトだけではなくアプリからも予約/販売できるようにして、売り上げを増やしたい。

Product主な開発実績

当社ではアプリ開発において、UI（User Interface）、UX（User Experience）、デザインのクオリティ、企画提案を重視しています。
操作性や機能性はネイティブアプリの強みであり、当社では新しい技術を用いたインタラクティブなコンテンツと視認性を考慮したデザインを日々研究をしています。

りすぴこ

ARを使ってぬいぐるみとのおしゃべりもできる幼児向け英語学習アプリ
キャラミー

顔認識機能と人相科学ロジックにより性格診断を行えるAR占いアプリ
奇跡の一本松

東日本大震災復興のシンボルとなった「奇跡の一本松」が投影されるARアプリ
E-THOLOGY

カードとARアプリを使った新時代の動物図鑑
LOGI-Toy

新世代のARお絵かきアプリ
Gimmick-C

マーカレスで街や車庫に車両を設置できるARアプリ

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Development
Process開発の流れ

当社ではお客様からの指示を受けた開発のみを請け負うのではなく、お客様とともにそのサービスの成功によって得られる「わくわく」を届ける事を理念としています。ディレクターやデザイナー達もその理念を体現するために日々の仕事に向き合っています。

当社には、優秀なエンジニアだけでなく、モバイルアプリ黎明期からの業界経験者やBtoB向けアプリ経験者、Webマーケティング経験者などが在籍しており、プロダクトの戦略、設計を支援することもできます。また、優秀なデザインチームもおり、最新のUI/UXのデザインをエンジニアとともにアプリ・サービス開発ができる体制があります。

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